自然災害大国の日本で生き延びる

こんにちはセイメイです。
日本は自然災害大国です。そのような意識を持っている方はどれくらいいらっしゃるでしょうか？
日本の国土の面積は全世界のたった0.29％しかありません。それなのに、全世界で起こったマグニチュード６以上の地震の18.5％が日本で起こり、全世界の活火山の7.1％が日本にあります。
また、日本の川はヨーロッパやアメリカの川と比べて全長が短く、川の勾配も急なため上流で降った雨が一気に海まで流れ出るという形状になっており、アメリカやヨーロッパなどの全長が長く勾配もゆるやかな川と比べても災害が発生しやすくなっています。
日本に住む限り、自然災害と共存する意識が必要かもしれません。

洪水・土砂災害は逃げるが勝ち
自分の身は自分で守る
自治体の内部事情
避難所に快適さは求められない
川沿いに住む知人の話
まとめ

洪水・土砂災害は逃げるが勝ち

いつやってくるか分からない地震とは違い、大雨や台風などによる河川の氾濫・土砂災害などはある程度予測ができます。もし、あなたが川沿いや山間部に住んでいるのであれば今すぐハザードマップであなたの住んでいる地域の危険性を把握しておきましょう。自分の家の場所をピンポイントで確認して判断するのではなく、広範囲でハザードマップを確認することが大切です。ハザードマップはあくまでも危険予測図であるため、近年よく聞かれる『想定外の規模』の災害が発生したり、予測を覆すような浸水が全国各地で発生しているという状況の中、広範囲でハザードマップを確認しておくようにしましょう。
もちろん、ハザードマップで危険度を確認するだけでは身を守ることは出来ません。では、どうすればいいのでしょうか。それは、『逃げる・避難する』ことです。つまり、逃げるが勝ちです。とは言っても、どのタイミングで逃げれば良いのか。そこが一番難しく、誰もが判断に迷うところではないでしょうか。

自分の身は自分で守る

洪水や土砂崩れなどの災害が発生しそうな時、基本的には自治体が避難を促す情報を発信します。しかし、これを頼りにしているようではダメです。はっきり言って『全然ダメ』です。自治体の職員が河川の氾濫や堤防、土砂災害が発生しそうな場所に張り付いて監視しておりません。というか、そのようなことは現実的に不可能です。そして、自治体が情報収集している河川の水位や監視カメラ、土砂災害の危険レベルなどの情報のほとんどは個人でもインターネット環境さえ整っていれば情報収集ができるようになっています。（※すべての箇所を網羅できているわけではありません。）そのため、個人レベルで危険を予知することが可能なのです。そして、自分の住む場所の危険性を普段からハザードマップ等で知っておけば、自治体が発信する避難情報よりも早く、自分自身の判断で避難することができます。自治体から避難情報が出ていないから安全だという保障はどこにもありませんし、避難情報が出ていなくても自身の判断で避難することが禁止されていることでもありません。自治体が発信する情報は、テキトーです。

自治体の内部事情

その地域に災害発生の恐れがある場合、自治体には災害対策本部が設置されます。常設ではありません。必要に応じて自治体職員が参集される立ち上がる仕組みです。そのトップはもちろん自治体の長（市町村長）になります。しかし、このトップは防災についての専門家でないことはみなさんご承知のとおりです。ただ、最終的な判断はトップの裁量に委ねられるところが大きくなっていました。ですから、10年ほど前であれば、災害の危険性が迫っていても避難勧告を発令せず、避難所も開設しないということが多々ありました。なぜなら、避難情報を発信したのに災害が起こらないという空振りが多かったからです。
避難勧告を自治体が発信しても災害が起こらない。このケースが過去には多く見られました。そうするとどうでしょうか？住民たちは『どうせまた何も起こらない。いつも大げさな情報ばっかり』との思いが強くなってしまい、避難することの必要性を感じにくくなってしまわないでしょうか？こうなってくると、自治体からの避難指示にも従わなくなり、いざ災害が発生した時でも避難の遅れへと繋がってしまうのです。この悪循環を起こさないためにも、自治体はなるべくなら避難勧告などの情報を発信せず、空振りを避けたい。そんな思いがあったのも事実です。
しかし近年は、自治体も避難情報を乱発するようになりました。10年ほど前と比べると、空振りすることを恐れず（空振りを恐れていたら情報発信が遅れるため）、避難情報を発信するよう国からのお達しがあったのです。そのため、自治体はマニュアルに従い、降雨量や川の水位などが一定の基準に達したときには躊躇なく避難勧告などの情報を発信するようになりました。そこには、自治体トップの裁量や地域の特性を考慮した臨機応変な判断というようなことはほとんどなくなりました。そうです、自治体はマニュアルに沿った判断であれば仮に被害が拡大しても責任追及を逃れられますが、個人的な判断で被害が拡大してしまった場合の責任は逃れることはできません。つまり、マニュアル（基準）どおりに避難情報を発信しておけば、後日、追及されることはない。結局は、そこを意識して自治体は情報発信していると言っても過言ではありません。

避難所に快適さは求められない

では、自治体が指定している避難所とはどのようなものでしょうか？学校の体育館など地域の公共施設がメインになっていますよね。この避難所、もともとは地震災害を想定して指定された施設が多いのです。つまり、耐震性がある頑丈な建物で大人数を収容できる公共施設。となれば、やはり必然的に学校ということになってきます。しかし、近年は地震よりも風水害で避難される人が多くなっています。地震の場合の避難と風水害による洪水時の避難では意味が違ってきます。そうです、洪水時には避難所も浸水してしまう可能性があるのです。これは大きな問題です。避難所が浸水するなんて『ありえない』と思われるでしょう。そもそも、災害時の避難所は避難所として建てられた施設ではありません。本来は学校であるとか、公民館といった公共施設です。これらの建物を災害時には避難所として応急的に活用しているということを忘れてはいけません。また、学校の体育館に避難しても快適さは皆無です。体育館にエアコンが設置されているところもあるかもしれませんが、大半は設置されていないでしょう。また、不特定多数の人が一時的に集中しますのでプライバシーの確保は難しいでしょうね。

川沿いに住む知人の話

私の知り合いで川沿いに住んで20年になる人（Aさん家族4人暮らし）がいます。この川は小さな川ではありません。二級河川で市が管理をする大きな川です。普段は水量もそんなに多くなく、穏やかで河川敷も広く堤防の上にはサイクリングロードも整備され春には家の窓から桜の花や菜の花が見事に咲き誇る景色はこの家の自慢だと話してくれました。しかし、年に数回その自慢の景色の川が大雨の濁流により姿を変えてしまいます。それは梅雨時と秋の台風の時。その濁流を見ると被災経験がなくても家族全員が恐怖に襲われるそうです。そして、Aさんは決断しました。毎年、こんな濁流（音もすごいらしい）を見て不安と恐怖に襲われるくらいなら、駅前のホテル（ビジネスホテル）に全員で避難しようじゃないかと。
それ以来、Aさん家族は「警報級の大雨や台風直撃が予想されるときは、いつもホテルを予約して家族全員ホテルで過ごすようにしている。そうすれば、あの濁流や轟音に怯えることもないし、自治体の避難情報もほとんど気にすることなく、落ち着いて夜を過ごすことができる。それと、こうすることで家族の絆も深まり、仮に家が流されてしまったとしても、最低限必要なものをあらかじめ準備して持ち出せる習慣が付いたのは防災対策として良かった。体育館に避難するより、多少お金はかかるけどホテルのほうが何倍も快適で安心だ」と教えてくれました。
※ただし、自宅が被災してしまった場合は、自治体の指定する避難所へ移動しなければ救援物資が支給されません。